【延期する場合】手続きの流れとポイント
「日程を後ろに倒して、落ち着いた時期に仕切り直したい」という場合の手続きです。
① 担当プランナーへ早めの相談
まずは担当のプランナーさんへ「延期を検討している」旨を連絡します。多くの式場では、直前になればなるほどキャンセル料や延期料金が高くなるため、悩んだ段階で早めに相談するのが鉄則です。
② 「規約（約款）」の延期条件と料金の確認
契約時に交わした規約（約款）を開き、「延期規約」を確認しましょう。式場によっては「〇か月前までの延期なら実費（すでに発注した印刷物や内金など）のみで日程変更可能」「〇週間前からは延期手数料が発生」などルールが決まっています。
③ 新しい日程の調整と再契約
プランナーさんと一緒に新しい日程の空き状況を確認し、日取りを決定します。延期に関する誓約書や変更契約書を交わして手続き完了です。
④ ゲストへの丁寧なお詫びと連絡
すでに招待状を送っている場合は、メールや電話、手紙などで「延期になったお詫びと、新しい日程（または追って連絡する旨）」をゲストへ丁寧にお伝えします。遠方ゲストが飛行機やホテルをキャンセル・変更できるよう、ここも迅速な連絡が大切です。
【完全にキャンセル（取りやめ）する場合】手続きの流れとポイント
「挙式自体を取りやめにする」という場合の手続きです。
① 契約書（約款）の「キャンセル規定」を隅々まで確認する
キャンセルを申し出る前に、必ず「解約・キャンセル規定」を確認してください。「〇日前までの申し出で内金〇%返金」「〇日前からは見積もりの〇%の手数料が発生」といったパーセンテージが細かく記載されています。
② プランナーへ書面またはメール・口頭で意思を伝える
「解約したい」という明確な意思を伝えます。行き違いを防ぐため、口頭だけでなく「メールや書面」など形に残る方法で伝えておくことがトラブル防止になります。
③ キャンセル料（解約金）の精算
すでに支払った「内金（申し込み金）」からキャンセル料が差し引かれたり、期日やすでに発注済みのアイテム（ペーパーアイテムや衣装のキャンセル料など）に応じて追加請求の振込手続きを行います。
④ ゲスト・衣裳店・外部業者（カメラマンや引き出物など）への連絡
式場以外の外部業者を個人で手配している場合は、それぞれに解約手続きが必要になります。また、ゲストへは誠心誠意お詫びの連絡を入れましょう。
トラブルを防ぐためのアドバイス
話し合いはふたり（または親御様も含めて）しっかりまとまってから
「一方が勝手にキャンセルを申し出てしまった」ということにならないよう、必ずふたりで納得のいく結論を出してから式場に連絡しましょう。
「ブライダル保険（結婚式保険）」の加入検討もおすすめ
式場を契約した段階で「急な病気や災害による延期・キャンセル費用」を補償してくれるブライダル保険に加入しておくプレ花嫁さんも増えています。
次の一歩を前向きに踏み出すために
結婚式の延期やキャンセルは、誰にとってもつらくエネルギーの要ることです。
しかし、しっかりと順序を追って誠実にお手続きを進めることで、費用や人間関係のトラブルを最小限に抑えることができます。
焦らず一つずつ手続きを進めて、ふたりにとって一番納得のいく形を選んでくださいね。
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