結婚式のキャンセル料はいくら？発生するタイミングや相場、負担を抑える方法を解説✳︎

多くの結婚式場では契約後にキャンセルするとキャンセル料が発生します。
キャンセル料は、式場との契約内容に基づいて請求されるもので、契約書や約款に記載されています。

また、キャンセルする時期によって金額が大きく変わるのが一般的✳︎
挙式日が近づくほど、式場側では料理や引き出物、装花などの手配が進んでいるため、キャンセル料も高額になる傾向があります。
契約の際にプランナーからキャンセル規定の説明があるはずなので、契約前にしっかりと確認しておきましょう！

キャンセル料は式場によって異なりますが、おおよその目安は次のとおりです。

・契約直後：申込金（5万〜20万円程度）のみ
・挙式の6か月前：見積もり金額の10〜20％程度
・挙式の3か月前：30〜50％程度
・挙式の1か月前：50〜80％程度
・挙式当日まで1週間以内：80〜100％程度

例えば、総額300万円の結婚式を直前でキャンセルすると、200万円以上のキャンセル料が発生するケースも、、、。
式場によって規定は異なるため、必ず契約書を確認しましょう。
「なぜこんなに高いの？」と感じる方もいるかもしれませんが、結婚式では挙式日までにさまざまな準備を進めています。
・会場の予約
・スタッフの手配
・料理や飲み物の発注
・装花やブーケの準備
・引き出物やペーパーアイテムの発注
・ドレスや美容スタッフの予約
など、これらの準備に多くの費用が発生しています。
直前のキャンセルは式場側も大きな損失が出ることから、高額なキャンセル料が設定されています。

少しでも負担を減らしたい場合は、いくつか方法があります。

キャンセルではなく延期にすると、キャンセル料が不要、または大幅に軽減される場合があります◎
特に自然災害や感染症など、やむを得ない事情では柔軟に対応してくれる式場もあります。
コロナの時期は様々な式場が柔軟に対応してくれていました◎

キャンセルを迷っている場合でも、早めに式場へ相談することが大切です。
発注前であれば、費用がかかっていない分キャンセル料が抑えられる可能性があります。

ブライダル保険に加入している場合、条件によってはキャンセル料の一部が補償されることがあります◎
ただし、すべての理由が対象になるわけではないため、補償内容を事前に確認しておきましょう。

状況によっては、キャンセル料が軽減されたり、柔軟な対応を受けられたりする場合があります。
・大規模な自然災害
・感染症の流行
・式場側の都合による中止
・契約内容に特別な取り決めがある場合
一方で、「気持ちが変わった」「仕事が入ってしまった」などの自己都合では、原則として契約どおりのキャンセル料が発生します。
判断に迷った場合は、まず式場へ相談してみましょう。

結婚式をキャンセルする場合は、次のような流れになります。

1.式場へできるだけ早く連絡する
2.キャンセル料や支払い期限を確認する
3.契約書の内容を再度確認する
4.ゲストへ中止や延期の連絡をする
5.必要に応じて招待状や宿泊先などをキャンセルする

焦ってしまう場面ではありますが、一つ一つ丁寧に確認しながら進めていくことが大切です。
特にゲストへの報告は丁寧に失礼のないようにマナーを心掛けて行いましょう。

結婚式場を契約する前には、次の点をチェックしておくと安心です。
・キャンセル料はいつから発生するか
・延期した場合の対応
・申込金は返金されるか
・天災や感染症の場合の取り扱い
・キャンセル料の計算方法
契約時は見積もりや特典に目が向きがちですが、万が一に備えてキャンセル規定まで確認しておくことで、トラブルを防げます。

結婚式のキャンセル料は、契約後から発生するケースがほとんどで、挙式日が近づくほど高額になります。
やむを得ずキャンセルを検討する場合は、できるだけ早く式場へ相談し、延期という選択肢も含めて話し合うことが大切です。
また、契約前にはキャンセル規定を確認し、不明点は必ず質問しておきましょう。事前に内容を理解しておくことで、万が一の際にも落ち着いて対応できます。
参考になれば幸いです◎